戸建てから戸建てへ住み替えをするコツや注意点を分かりやすく解説

現在お住まいの戸建てから新しい戸建てへの住み替えを検討している方の中には、住み替えに不安を感じている方もいるのではないでしょうか。無計画に新しい戸建てに住み替えを進めると、後悔する可能性もあります。

そこで今回は、よくある住み替えの理由から、後悔しないための戸建てから戸建てへの住み替えのコツ、手順、注意すべき点などについて詳しく説明します。

別のエリアに住み替えをする理由4つ

現在の物件のエリアで住み替えを行う場合と、別のエリアで住み替える場合で理由が異なることが多いので、それぞれ分けて解説します。
まずは現在の物件から別のエリアの物件に住み替えをする主な理由を4つ紹介します。

別のエリアに住み替えをする理由

●老後の暮らしのため

●転勤・転職のため

●災害のリスクを回避するため

●教育環境を整えるため

老後の暮らしのため

若い頃は体力があるためすこしくらい遠くても問題ないことが多いですが、高齢化すると生活の必要なインフラが近くになければ大変です。このような将来を見越して、50代や60代頃から駅やスーパー、病院などアクセスが便利な土地へ住み替えを望む人もいます。

また、自身の老後だけでなく、親の介護を考慮して実家の近くへの住み替えを検討する場合もあるでしょう。

転勤・転職のため

転勤や転職を機に、新しい職場の近くに物件を購入する場合もあります。場所によっては、賃貸や分譲マンションが少ない地域も存在するためです。

例えば秋田県の場合、賃貸は非常に少なく、77.3%が持ち家(※)です。このようなエリアでは、希望の住環境を求めると住み替えが必要になることも多いでしょう。

※参考:総務省統計局|都道府県別でみる住宅状況

災害のリスクを回避するため

自然災害のリスクが高い地域に住む人々は、災害リスクの低い土地に住み替えを検討するケースも少なくありません。近年の異常気象への懸念から、リスクを軽減するための住み替えは自然な流れと言えるでしょう。

国土交通省の発表によれば、自然災害による死亡者数・行方不明者数は増加傾向にあります。

出典:国土交通省|国土交通白書 2020

実際に災害を経験した人々が、安全性の高いエリアへの住み替えを希望するケースも見受けられます。

教育環境を整えるため

子どもの教育環境を整えるため、希望の学区にある物件に住み替えを検討する方もいます。

エリアによって教育環境が異なります。例えば、今の物件で事件が起こったり教育に良くないとされる施設が乱立したりした場合、違うエリアの物件に住み替えを検討せざるを得ない場合もあるでしょう。

今ある戸建てのエリアに問題がなくても、子どものことを考えて「より良い教育環境で子育てしたい」と考えて住み替える場合もあります。

同じエリアに住み替えをする理由3つ

同じエリアで住み替えをする方も少なくありません。同じエリアにて住み替えをする理由は主に3つです。

同じエリアに住み替えをする理由

●近所でトラブルがある

●家が手狭である

●家族構成に変化があった

近所でトラブルがある

現在の住居自体には不満はないものの、近隣トラブルが生活にストレスをもたらしているケースです。警察庁の資料によると、「家庭・職場・近隣関係」の相談件数は年々増加しています。

平成30年 令和元年 令和2年 令和3年 令和4年
252,981 269,774 276,887 290,642 292,453

出典:警察庁長官官房企画課|令和4年における相談取扱状況について

このような状況の場合、生活の基盤を変えずに解決できるよう、同じエリアでの住み替えを検討する方が多いです。

家が手狭である

子どもの誕生によって家族が増え、住まいが狭く感じ、別の物件へ住み替えを検討することもあります。国土交通省によって、健康で文化的な住生活を送るために必要不可欠な面積が次のように定められています。

居住形態 面積
単身世帯 25㎡(約7坪)
2人世帯 30㎡(約9坪)
3人世帯 40㎡(約12坪)
4人世帯 50㎡(約15坪)

※参考:国土交通省|住生活基本計画における「水準」について

「子どもの学区を変えずに住み替えをしたい」という意向から、同じ地域の物件を希望する人もいます。

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家族構成に変化があった

家族構成が変わることで、住み替えを検討する理由が生じることもあります。例えば、次の事柄が挙げられるでしょう。

  1. 子どもの誕生
  2. 子どもの独立
  3. 親との同居
  4. 親の介護など

住む人の人数が変わる場合、住み替え先の環境とともに「家の面積」も考慮しなければなりません。一戸建ての面積は下の記事で詳しく解説します。

一軒家の面積について詳しくはこちら

戸建てから戸建てへ住み替えをする手順

今回は戸建てから戸建ての住み替えの手順を解説します。戸建てから戸建てへの住み替えは、場合によっては損をしたりスムーズにいかなかったりする可能性があるでしょう。そうならないために、知っておくべきコツを紹介します。

・住宅ローンの返済が終わっているのなら「買い先行」

・住宅ローンの返済が残っているのなら「売り先行」

住宅ローンの返済が終わっているのなら「買い先行」

住宅ローンの返済が終わっている場合、「買い先行」を意識しましょう。「買い先行」とは、今までの家を売却する前に新しい戸建てを購入することです

メリット デメリット
  • 気に入った物件に自分のタイミングで住み替えられる
  • 物件の買い逃しをすることがない
  • 買主が見つかるまで引っ越しを待つことがない
  • 資金に余裕がないと難しい
  • ローンが二重になることもある
  • 売却益を新居の購入資金に充てることができない

買い先行は資金に余裕がないと難しいといえるでしょう。今の家を売却するより前に、新しい戸建てを購入することになるためです。新しい家を住宅ローンで購入する場合は、現在の住宅ローンと二重で支払うことになります。

また、家の売却があとになるため、売却益を新居の購入資金に充てることができません。ある程度の資金的な余裕がある方におすすめです。

一方で、家の売却を待つ必要がないため、自分のタイミングで気に入った物件に住み替えられます。買い逃しのリスクも減るでしょう。また、現在住んでいる家の売却先が見つからなくてもすぐに引っ越しすることができます。

住宅ローンの返済が残っているのなら「売り先行」

住宅ローンの返済が残っている場合は、「売り先行」を意識しましょう。「売り先行」とは、現在住んでいる戸建て住居を売却したあとに、新居を購入する方法です。

メリット デメリット
  • 資金計画が立てやすく、自己資金や住宅ローンの借入額が計算しやすい
  • 資金面での不安が少なくなる
  • 頭金が用意できるため住宅ローンを組みやすくなる
  • いつ家が売れるかわからない
  • すぐに住み替えできない
  • 仮住まいが必要になることもある

売り先行は住み替えが遅くなってしまいます。いつ家が売れるかわからないためです。家の売却にはある程度の時間がかかるため、人気のエリアだとしても、仲介の場合は家が売れるまで3ヵ月〜6ヵ月はかかってしまうでしょう。

また、新しい家を探すまで仮住まいが必要になります。このことから、「まとまったお金を手に入れてじっくりと家を探したい」という方におすすめです。

売り先行のメリットは、資金計画が立てやすく、自己資金や住宅ローンの借入額が計算しやすいという点です。家の売却益を手に入れられるため、資金面での不安が少なくなるでしょう。また、売却益を頭金にすれば、住宅ローンを組みやすくなります。

住宅ローンの返済額のシミュレーションはこちら

戸建てから戸建てへ住み替えるときの注意点

戸建てから別の戸建てへの住み替えを検討する際には、注意すべきポイントが複数あります。後悔することのないように、以下の点を覚えておきましょう。

・戸建ての売却がスムーズに進まないときがある

・戸建てが査定額通りに売れない可能性がある

・住み替えには手続き費用がかかる

・新居の価格帯と条件をしっかり決める

戸建ての売却がスムーズに進まないときがある

戸建ての売却はある程度時間がかかることを見込んでおきましょう。平均して3ヵ月〜6ヵ月程度ですが、場合によっては、さらに時間がかかることもあります。

特に、築年数が古くなると、成約率はどんどん下がってしまいます。

出典:公益財団法人東日本不動産流通機構|築年数から見た首都圏の不動産流通市場(2020年)

また、エリアによっても時間がかかる可能性があるでしょう。あらかじめ「家を売るポイント」を抑えておくことが大切です。

不動産売却のポイントはこちら

戸建てが査定額通りに売れない可能性がある

戸建ては査定額通りに売れない可能性もあります。不動産には定価がないためです。場合によっては、査定額より少なくなったり多くなったりすることがあるでしょう。

ただ、「査定額より高い金額で売れる」というのは稀です。不動産は時間が経つにつれて価値が下がっていくのが一般的なので、いわゆる「売りどき」を逃さないようにすることが大切です。

適切な売りどきで戸建てを売るためには、その土地に根ざした不動産会社に依頼しましょう。東京の戸建てを売却する場合、住建ハウジングにお任せください。

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住み替えには手続き費用がかかる

戸建てを売却して住み替えるには、不動産の取得費用以外に次のような費用がかかります。

  1. 仲介手数料
  2. 印紙税
  3. 登記費用
  4. 住宅ローン抵当権抹消・設定費用など

「トータルでいくらかかるか」を把握しておかないと、予算が足りなくなってしまう可能性もあるでしょう。

ローンの商品によっては、諸費用をローンに組み込むこともできますが、金利や月々の支払額が高くなる可能性もあるため注意してください。

家を購入する際の諸費用について詳しくはこちら

新居の価格帯と条件をしっかり決める

あらかじめ新居の価格帯と条件をしっかり決めましょう。特に、売り先行の場合、まとまったお金が入ることから、予算の上限を大幅に緩めてしまう方もいます。

まとまったお金が入っても、物件の価格が高くなれば、自己資金やローン部分が増えてしまいます。ご自身の自己資金や収入などから、最適な価格帯を検討してください。

戸建てから戸建ての住み替えで後悔しないために

戸建ての住み替えにおいては、適切な手順を踏むことが重要です。購入を先行する方法では、自分の都合に合わせて新居を見つけることができますが、資金面での余裕が必要です。売却を先行する方法では、資金計画が立てやすく、売却で得た資金を新居の購入資金として利用できますが、すぐに住み替えることはできません。

いずれの場合も、現在の住まいに「どれくらいの価値があるか」を知っておくことが大切です。査定額で売れるとは限らないものの、目安を知っておくことで新しい戸建ての購入がイメージできるようになるでしょう。

「TOKYO@14区」を運営する住建ハウジングでは、一戸建ての物件を多数ご用意しています。立地や価格、新築か中古かなどご希望に合わせて物件を絞り込めるので、ぜひお気軽にご利用ください。

投稿者プロフィール

石川充
宅地建物取引士、管理業務主任者、賃貸不動産経営管理士

1996年より大手不動産デベロッパー勤務。首都圏の新築マンション販売のプロジェクトマネージャーに従事。多くの物件の担当し、引き渡しまで一気通貫で経験。
その後ベンチャー系広告代理店にて不動産系クライアントのインターネット集客の支援を行う。
現在は広告代理業と併せ、老舗不動産会社として地域ニーズに合わせた事業を展開。
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ABOUTこの記事をかいた人

宅地建物取引士、管理業務主任者、賃貸不動産経営管理士 1996年より大手不動産デベロッパー勤務。首都圏の新築マンション販売のプロジェクトマネージャーに従事。多くの物件の担当し、引き渡しまで一気通貫で経験。 その後ベンチャー系広告代理店にて不動産系クライアントのインターネット集客の支援を行う。 現在は広告代理業と併せ、老舗不動産会社として地域ニーズに合わせた事業を展開。