東京23区における土地面積ランキング

統計データをもとに東京23区をさまざまな角度からランキング! 一戸建て住宅やマンションを選ぶための役立つ情報を提供していきます。今回は「土地面積ランキング」です。

ランキングTOP10

第1位…大田区  60.42平方キロメートル
第2位…世田谷区 58.08平方キロメートル
第3位…足立区  53.20平方キロメートル
第4位…江戸川区 49.86平方キロメートル
第5位…練馬区  48.16平方キロメートル
第6位…江東区  39.99平方キロメートル
第7位…葛飾区  34.84平方キロメートル
第8位…杉並区  34.02平方キロメートル
第9位…板橋区  32.17平方キロメートル
第10位…品川区   22.72平方キロメートル

※データは平成24年10月1日現在。文中の統計資料は東京都総務局「東京都統計年鑑」地域別土地面積(平成24年)から抽出しています。
 http://www.toukei.metro.tokyo.jp/tnenkan/2012/tn12q3i001.htm

ランキングの概要

東京23区における土地面積ランキングの結果、1位は大田区(60.42平方キロメートル)でした。
区部の総面積は622平方キロメートルであるため、その10分の1を占める計算です。
2位の世田谷区(58.08平方キロメートル)とは約2平方キロメートルという僅差ですが、順位が下がるにつれて差は広がりを見せており、第10位の品川区(22.72平方キロメートル)ではトップの大田区と約3倍の開きがあります。

またランキング外となりましたが23区中23位の台東区はわずか10.08平方キロメートルです。
その約6倍の広さがあると考えると、大田区は広大な区であることが分かります。

第1位の大田区は東京都の東南部に位置する特別区で、東側は東京湾に面しており、北には品川区、目黒区 、北西には世田谷区、西と南には神奈川県の川崎市と接しています。

区内には都内有数の高級住宅地と評される田園調布をはじめ、空の玄関口である羽田空港がある羽田、東京の新しい玄関口として再開発が行われている蒲田など、活気にあふれた街が数多く存在しています。
雪谷や久が原など緑の豊富な地域が多いのも魅力です。

第2位の世田谷区は東京23区の南西部に位置する特別区で、杉並区や渋谷区、神奈川県の川崎市などと隣接しています。高級住宅地が集中する地域として知られており、成城二子玉川等々力上野毛といった知名度の高い住宅地が数多く存在します。
また三軒茶屋下北沢など若い世代に人気の土地も多く、高い不動産価値を持った土地といえるでしょう。

第3位の足立区は東京都の東部に位置する特別区で、四方を川に囲まれた平地となっています。
高地がほとんどないため古くから住宅地として発展してきました。
いわゆる下町エリアですが、最近はウォーターフロントを中心に高級マンションや商業施設の建築ラッシュで、街全体が近代化しています。
一方で、区立公園面積と児童遊園面積を合わせると23区の中で1位となっているので、自然環境が整っているエリアといえます。

キーワードは「土地利用比率」

東京23区で売買・投資用不動産を探す際、区の土地面積は非常に重要なポイントとなります。土地面積が広ければ物件数も多くなり、目的や用途に合致した物件を見つけやすくなるためです。
しかし、それだけでは十分とはいえません。
土地を比較する際には「土地利用比率」にも着目してください。

「土地利用比率」とは、全土地利用面積に対する土地利用分類ごとの構成比を表したものです。

東京都都市整備局の「東京の土地利用 平成23年東京都区部」によると区部全体の宅地面積は57.7%を占めていますが、土地面積1位を誇る大田区は49.6%と平均を下回ります。
一方、土地ランキングではランク外だった港区(12位)、新宿区(13位)、中野区(14位)などはいずれも宅地面積が60%を超えており、住宅需要の多いことが分かります。

また区部における独立住宅用地の比率を見ると、独立住宅用地が33.0%、集合住宅用地が26.2%を占めています。
これに対して独立住宅用地は世田谷区や杉並区、練馬区などが40%以上で、個人向け住宅の多い土地であることが分かります。
集合住宅用地は中野区が37.5%で最も高く、ほかにも新宿区、世田谷区、品川区、北区なども平均を大きく上回っています。
高級マンションなどの集合住宅物件を探している人は、集合住宅用地の比率にも注目してみましょう。

純粋な面積だけでは価値が計れない

土地面積ランキングを見れば一目瞭然ですが、住まいとして人気の高い新宿区、渋谷区、中野区、港区などは10位圏外となっています。

ただし、土地面積や土地利用比率を確認して、宅地面積が少なかったとしても、そのエリアが住宅の需要がないとは言い切れません。
例えば、大田区は宅地面積が平均値を下回っていますが、東京オリンピックなどの影響によって蒲田エリアやウォーターフロントエリアを中心に再開発が行われており、今後は宅地面積の比率がさらに増えていくことが予想されます。
長期的な運用を目指す場合は、土地の広さだけではなく宅地利用比率や建物用地利用比率といったさまざまなデータと比較しながら、多角的な視点で検討をしてみるとよいでしょう。