住宅リフォームの心得!注目の集まる中古住宅

5.リフォームの相場を知る

中古住宅の平均リフォーム費用

 間取り変更の有無や設備グレード、工事内容の差異などによってリフォームにかかる費用は大きく左右されるため「定額」がありません。例えば、壁付けのキッチンを同タイプの最新設備に変える場合と対面式に変更するのでは、配管や床などの付属する部分の工事範囲が変わります。また、それぞれの家によって構造が異なり、築年数や老朽化の度合いなどによって工事範囲も異なります。正確な見積もりを算出するためには、現場を見て必要な工事内容を洗い出し、プランを設計しなければなりません。

リフォーム費用の相場

とはいえ、リフォームにも相場は存在します。こうした相場や設備メーカーのカタログなどを参考にしながらリフォーム内容や設備グレードを検討すると、大まかな予算感がつかめるはずです。また、5、6社のリフォーム会社に概算費用を質問すると、より具体的な相場感をつかむことができます。

 おすすめは、その中から絞った2、3社に見積もりを依頼することです。1社だけでは見積もりが適正かどうか判断できないので、必ず数社を比較して適性価格を探ります。


6.「相見積もり」で適正価格を把握する

 「相見積もり」とは複数の会社に見積もりを依頼することです。正確に比較するためリフォームの内容や条件を同等に伝えることが重要です。また、「ほかの会社にも見積もりをお願いしている」ということを伝えます。相見積もりであることを伝えると、より適正な価格や工夫あるプランが提出される可能性も高まります。見積もりは基本無料だが、イメージ図などプランニング料が発生する場合もあるので、どこまで無料なのか事前に確認しておきましょう。

 同じ条件で見積もりを依頼しても、オーダーメードであるため比較は簡単ではありません。提出価格の違いの理由はいくつもあります。会社による得意分野の違いで部分的に外注を使うケースや、要望を踏まえた上での独自の提案があるなど、各社の事情や工夫が出ます。

リフォーム費用の構成要素

見積もりの書き方は会社によって異なりますが、その内訳はしっかり把握しておきます。工事費には「設備・部材費(単価×数量)」「工費(日当×人数)」、諸経費には「人件費」「交通費」「通信費」「保険料」「営業利益」などが含まれていることが一般的です。きちんと内訳を比較することで各社の特徴が見えてくるので、内訳を記さず「一式」として総額だけを記載してくる会社は避けるのが懸命です。

 リフォーム費用を把握するためには、このように「相見積もり」で比較することが重要です。見積書の内容を正しく読み取り、適正価格でリフォームを行いましょう。


●中古住宅を評価する仕組みの整備進む

 住まいの長寿命化が進めば、中古住宅の取引も活発になります。そのときには、中古住宅の性能評価が重要になります。住宅の認定制度である「長期優良住宅」や「低炭素住宅」への期待も大きいです。

 長期優良住宅は、長期にわたり良好な状態で使用するために9つの性能項目で必要な措置が講じられた住宅です。低炭素住宅は、省エネ性能が高く、結果的に二酸化炭素の排出を抑制することができる住宅です。これらの認定を受けていれば、一定基準以上の質を確保した住宅として安心して取引を行うことができます。

 中古住宅を売買する際に住宅の劣化状況や欠陥の有無などについて専門家の診断を受けることも可能です。ホームインスペクター(住宅診断士)制度と呼ばれるもので、日本インスペクターズ協会が資格試験を実施し、合格者が公認ホームインスペクターとして診断を請け負う。外回り、室内、床下、天井裏などを目視でチェックし、メンテナンスすべき箇所や時期、目安資金などについてアドバイスを受けられます。今後は将来の資産価値を見据えた住まい作りを重視していきます。

中古戸建てを探す中古マンションを探す

●【フラット35】リノベ

 【フラット35】リノベとは、次の(1)または(2)の場合に、【フラット35】を利用する際の借入金利を一定期間引き下げる制度です。

  • (1)お客さまが中古住宅を購入して性能向上リフォームを行う場合
  • (2)住宅事業者により性能向上リフォームが行われた中古住宅を購入する場合

 【フラット35】リノベは、【フラット】35を活用した性能向上リフォーム推進事業として住宅金融支援機構が独自に実施するもので、中古住宅・リフォーム市場の活性化及び住宅ストックの質の向上を図ることを目的としています。

 利用するにはインスペクション実施、瑕疵保険の付保、住宅履歴情報の保存、維持保全計画作成の4つのうちいずれかを実施する中古住宅の維持保全措置が条件となります。リフォーム工事に対しても省エネルギー、耐震性、バリアフリー、耐久性の4つにそれぞれ技術基準を設け、ひとつ以上を満たす必要があります。


住宅リフォームを対象とする減税措置