マンションをできるだけ高く売るための13のコツをわかりやすく解説します。複数社の査定比較や契約方法の選び方、売却時期の工夫に加え、内覧準備や写真掲載のポイント、リフォームやハウスクリーニングの相談、さらに税金対策や控除の活用まで、失敗せずに売却を成功させるための実践的なポイントを詳しく紹介します。
- マンションを高く売る13のコツ
- 複数の不動産会社に査定を依頼して査定額を比較する
- 査定時に必要な書類・資料を用意する
- 不動産買取ではなく仲介を選ぶ
- マンション売却の実績が豊富な不動産会社を選ぶ
- 専任媒介契約か専属専任媒介契約を選ぶ
- スケジュールに余裕を持って売却準備を進める
- 競合物件が少ない時期に売却活動を開始する
- 売れやすい時期を考慮して売却活動を開始する
- 値引き交渉を前提で売り出し価格を決める
- 物件情報に写真を多く掲載する
- 内覧前に掃除・整理整頓をする
- 内覧に丁寧に対応する
- リフォームやハウスクリーニングについて不動産会社に相談する
- マンションを高く売りたいときの注意点
- マンション売却で税金の負担を軽減するために活用できる控除・特例
- 東京でマンションを売却するなら住建ハウジング
- マンションを高く売りたいときによくある質問
- マンションを高く売るコツを実践し、理想の売却を実現しよう
マンションを高く売る13のコツ

マンション売却する際、少しでも高額で売りたいと考える方がほとんどではないでしょうか?ここからは、マンション高く売るための13のコツを解説します。
複数の不動産会社に査定を依頼して査定額を比較する
マンション売却はまず査定依頼から始めましょう。複数の不動産会社に査定を依頼すると、査定額の比較で適正価格を把握でき、高値での売却を目指せます。また、査定額や対応を比較することで、売却に強い不動産会社を見つけやすくなります。手間を減らすには、一括査定サービスの活用がおすすめです。
査定時に必要な書類・資料を用意する
マンション売却の査定では、必要な書類や資料を事前に用意しておくことが大切です。所有権や管理規約、修繕履歴などを揃えることで、物件の魅力や管理状況を正確に伝えられ、高値査定やスムーズな売却につながります。
以下のような書類を整理しておくと、不動産会社への説明もスムーズになり、信頼感の向上にも役立ちます。
登記事項証明書(登記簿謄本)
固定資産税の課税明細書(固定資産税の納付書に同封されている不動産の一覧表)
建物図面
管理費や修繕積立金の額がわかる書類
大規模修繕計画書
マンション管理規約
住宅性能評価書
耐震診断報告書
アスベスト使用調査報告書
修繕やリフォームの契約書
不動産買取ではなく仲介を選ぶ
マンションを高く売るには、不動産買取より仲介を選ぶのが一般的です。不動産買取は短期間で売却できる反面、価格は相場の6~8割 程度に低くなる傾向があります。
一方、仲介では希望価格に沿って広告やネットワークを活用して買主を探すため、より高値で売却できる可能性が高まります。
マンション売却の実績が豊富な不動産会社を選ぶ
マンションを売却する際には、売却実績が豊富な不動産会社を選ぶことが重要です。実績のある会社は、さまざまな状況に対応できるノウハウを持っており、売却活動をスムーズに進めるだけでなく、より高い価格での売却も期待できます。
実績を確認する方法としては、過去の取引事例や顧客の声を参考にするのが有効です。取引事例を見ることで、扱った物件の種類や価格帯・地域などがわかり、自分の物件と似た実績があるか判断できます。
また、売却までの期間や成約価格の傾向も参考になります。さらに顧客の声を確認することで、対応の丁寧さやレスポンスの速さ、信頼性などサービスの質を知る手がかりにもなります。
専任媒介契約か専属専任媒介契約を選ぶ
媒介契約には「専属専任媒介契約」「専任媒介契約」「一般媒介契約」の3種類があります。
媒介契約の種類 | 特徴 |
---|---|
専属専任媒介契約 | 1社の不動産会社だけに売却を依頼する 自ら買主を見つけて取引できない |
専任媒介契約 | 1社の不動産会社だけに売却を依頼する 自ら買主を見つけての取引は可能 |
一般媒介契約 | 複数の不動産会社に売却を依頼できる 自由度の高い媒介契約 |
専属専任媒介契約は1社のみ依頼でき、自分で買主を見つけられません。専任媒介契約も1社依頼ですが、自力での取引は可能です。一般媒介契約は複数社に依頼でき自由度が高いです。
高値で売却したい場合は、広告や販売活動に力を入れてもらいやすい専任媒介か専属専任媒介がおすすめです。
スケジュールに余裕を持って売却準備を進める
マンションを高く売るには、計画的なスケジュールが欠かせません。
売却時期が決まっていると、焦って値下げせざるを得ない場合があります。平均で売却には6ヶ月ほどかかるため、余裕をもって準備を進めることで、急な値下げを避け、好条件での売却が期待できます。
競合物件が少ない時期に売却活動を開始する
マンション売却では、立地や広さなどの条件が近い物件が同時に売り出されていると比較されやすく、価格競争により値下げを迫られることがあります。買主は相場や周辺物件を調べて判断するため、競合が多い中で強気の価格設定をすると候補から外れやすくなります。
逆に競合が少なければ高めの価格でも売れる可能性があります。まずは地域の相場や状況を把握し、売却時期や価格を慎重に決めることが重要です。
売れやすい時期を考慮して売却活動を開始する
マンションの売却は時期によって成約しやすさが変わります。とくに新生活が始まる1~3月や人事異動が多い9~10月は需要が高まり、購入希望者が増える傾向があります。そのため、売却を検討する場合は1~2カ月前から準備を進めることが大切です。
需要が高まる時期に合わせて売り出すことで、多くの買主にアプローチでき、結果的に高値での売却を期待しやすくなります。
値引き交渉を前提で売り出し価格を決める
マンションを売る際には、買主から値下げ交渉を受けることが少なくありません。そのため、交渉を想定した売り出し価格の設定が重要です。
希望価格に一定の余裕を加えておけば、値引きに応じても最終的に満足できる金額に近づけやすくなります。また、買主にとっては「値引きしてもらえた」という安心感が得られ、売主も希望価格に沿った売却を実現できます。
物件情報に写真を多く掲載する
物件情報を掲載する際には、写真を多く載せることが効果的です。
近年はマンション探しもまずインターネットから始めるのが一般的です。掲載写真が第一印象を大きく左右します。写真の枚数を増やしたり、見栄えの良いものを選んだりすることで、物件の魅力をより伝えられます。
また、部屋の広さや設備、周辺環境など購入希望者が重視する部分も押さえておくと安心です。
内覧前に掃除・整理整頓をする
内覧前には、部屋の清掃や整理整頓をしっかりと行いましょう。
内覧時の印象は、購入の大きな決め手となります。乱雑で乱れた状態と、整理整頓されたキレイな部屋では、購入意欲に大きな差が出る可能性があります。とくに水回りや玄関、リビングなど目につきやすい場所を重点的におこなうと好印象です。
また、整理整頓を行うことで、部屋の広さや使いがっての良さもアピールができます。
内覧に丁寧に対応する
内覧の際には、誠実でわかりやすい対応を心掛けることが大切です。実際の住み心地や使い勝手を具体的に説明し、質問には誠意をもって答えることで、買い手に安心感を与えられます。
丁寧な対応によって購入意欲が高まります。結果的に希望に近い価格や条件でのマンション売却が期待できます。
リフォームやハウスクリーニングについて不動産会社に相談する
マンションを高く売るためにリフォームやハウスクリーニングを検討する人も少なくありません。 ただし自己判断で実施するのは避けた方がよいでしょう。
これらには費用がかかる一方、必ずしも効果が見合うとは限りません。不動産会社の担当者は物件の状態や市場の需要を理解しているため、十分に相談したうえで必要性を判断することが大切です。
マンションを高く売りたいときの注意点

マンションを高く売りたいときには、いくつか注意点があります。ここからは、代表的な2つの注意点について解説していきます。
利益がでると譲渡所得税がかかる
マンションを高額で売却すると、利益に対して譲渡所得税がかかります。
譲渡所得税とは、不動産などを売却した際に得た利益に課される税金です。申告は自分で行うか税理士に依頼する必要があり、注意点も多くあります。思わぬ負担で資金計画に影響が出ないよう、事前に試算しておくことが重要です。
ただし、居住用マンションであれば「3,000万円特別控除」という制度を利用できる可能性が高く、条件を満たせば税額が大幅に減ったりゼロになったりする場合もあります。
譲渡所得税の計算方法や控除の制度については、以下の記事で詳しく解説しています。
査定価格の高さに左右されない
マンションを売り出す前には、不動産会社へ査定を依頼するのが一般的です。ただし提示される査定価格は、あくまで「売れそうな価格の目安」であり、必ずその金額で売れるわけではありません。
したがって、依頼する会社は査定額だけで選ぶのではなく、営業力や集客力、担当者の対応なども含めて総合的に判断することが、満足度の高い売却につながります。
マンション売却で税金の負担を軽減するために活用できる控除・特例
マンションを売却した際には、控除や特例を活用することで税金の負担を軽減できます。
以下のような控除や特例制度を活用できる可能性があります。
居住用財産の3,000万円特別控除
特定の居住用財産の買換えの特例
譲渡損失の損益通算及び繰越控除の特例
軽減税率の特例
ただし、適用を受けるには売却した翌年に確定申告を行う必要があります。控除や特例には細かな条件があり、要件を満たさなければ利用できません。誤りを防ぐためにも、事前に内容を確認し、不動産会社や税の専門家へ相談すると安心です。
控除や特例制度の詳細は、以下の記事で詳しく解説しています。
さらに、確定申告の手順については、以下の記事で詳しく解説しています。
東京でマンションを売却するなら住建ハウジング

住建ハウジングは1977年創業以来、東京都心に特化した実績を持ち、幅広い不動産売却に対応してきました。豊富なデータとノウハウで最適な価格を提案し、強力な集客力で反響を獲得しています。
ここからは、住建ハウジングで希望の売却を実現させたお客様の声を紹介します。

墨田区のマンションを売却されたS様の声
新居購入で信頼関係を築いた担当者に売却も依頼しました。撮影や内覧対応を任せたことで希望に近い価格で売却でき、情報提供の速さにも満足しました。不動産売買では購入時の即断と売却時の辛抱が大切だと感じました。

港区のマンションを売却されたW様の声
友人や近所の評判を聞いて、住建ハウジングさんに伺い、話を聞きました。依頼してから約1週間で売却が決まりました。従業員さんも皆さん感じが良く、お願いしてよかったと思っています。
マンションを高く売りたいときによくある質問
ここからは、マンションを高く売りたいときによくある質問について回答していきます。高く売れる条件や早く売るコツなど、是非参考にしてみてください。
Q. 高く売れるマンションの条件は?
A.
管理状況が良好で、資産価値の高いマンションが売れやすい傾向にあります。
マンションを高く売るには、立地や管理状況、築年数、間取り、利便性、大手デベロッパーかどうかなどが重要です。人気エリアや管理の行き届いた物件、生活利便性の高い間取り、大手ブランドのマンションは特に高値で売れやすく、資産価値も維持されやすい傾向にあります。
Q. マンションを「高く売る」と「早く売る」を両立するには?
A.
地域相場に精通し、集客力のある不動産会社を選ぶのがおすすめです。
マンションを「高く売る」と「早く売る」の両立は難しいといわれますが、戦略的に進めれば可能です。準備期間を短縮しつつ、地域相場に詳しく集客力のある不動産会社を選ぶことで、価格とスピードの両方を実現しやすくなります。
Q. マンションを早く売るコツは?
A.
相場と需要のバランスを考えてマンションの価格を設定しましょう。
マンションを早く売るためには、売り出し価格を慎重かつ戦略的に設定することが重要です。相場と需要のバランスを考えましょう。高すぎる価格は内覧が入らない可能性もあるため、事前に計画を立て、適切なタイミングで売却活動を進めるのがおすすめです。
マンションを高く売るコツを押さえ、理想の売却を実現しよう
マンションを高く売るためには、売却時期の見極めや不動産会社選び、内覧準備など、複数の要素をバランスよく整えることが重要です。早く売りたいからと妥協するのではなく、戦略的に進めることで、満足度の高い結果につながります。ぜひ今回ご紹介したコツを実践し、後悔のないマンション売却を目指してください。
東京都の不動産購入・売却・売買の相談に関しては、住建ハウジングを利用するのがおすすめです。住建ハウジングでは、豊富な経験と実績を活かし、お客様一人ひとりのニーズに合わせた丁寧なサポートを提供しています。お問い合わせや詳細については、下記のリンク先から公式ホームページをご確認ください。不動産売却に関するさまざまな情報発信も行っています。
投稿者プロフィール

- 監修者
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宅地建物取引士、管理業務主任者、賃貸不動産経営管理士
1996年より大手不動産デベロッパー勤務。首都圏の新築マンション販売のプロジェクトマネージャーに従事。多くの物件の担当し、引き渡しまで一気通貫で経験。
その後ベンチャー系広告代理店にて不動産系クライアントのインターネット集客の支援を行う。
現在は広告代理業と併せ、老舗不動産会社として地域ニーズに合わせた事業を展開。20年以上にわたり住建ハウジングと共同でマーケティング活動を行う。