理由１． 固い地盤が揺れを抑える
東京の地盤は、山地・丘陵地、山の手の台地と、下町の沖積低地、そして台地を刻む谷からできている谷底低地に分類されます。
沖積低地や谷底低地は、地震が起きた場合に揺れが増幅されやすいため、比較的被害が発生しやすい地域です。
【地盤の特性】
山地・丘陵地、台地
形成された年代が古く、洪積層を中心とした地盤です。団結した地盤のため地震が起きた場合でも揺れが増幅されにくいことから、被害は発生しにくい地域です。
沖積低地
形成された年代が新しく、沖積層を中心とした地盤です。主に海面下での堆積物でできているため軟弱な地盤となっています。地震が起きた場合に揺れが増幅されやすいため比較的被害が発生しやすい地域です。また、液状化も起こりやすい地域です。
谷底低地
台地を刻む谷底での堆積物でできているため軟弱な地盤です。
地震が起きた場合に沖積低地同様、揺れが増幅されやすいことから、比較的被害が発生しやすい地域です。
理由２．固い地盤が液状化を防ぐ
●液状化とは
地表付近の含水状態の砂質土が、地震の震動により固体から液体の性質を示すことで、上部の舗装や構造物などが揚圧力を受け破壊、沈み込みを起こすもの。「流砂」とも呼ばれていた。
●液状化しやすい場所
砂丘地帯や三角州、港湾地域の埋め立て地、旧河川跡や池跡や水田跡など、まだ比較的新しく締め固まっていない土地、川や海に近い比較的地盤のゆるい土地に起こりやすいと言われている。
23区の東部（足立区、葛飾区、江戸川区、墨田区、江東区、中央区）及び東京湾岸地域、品川区、板橋区に液状化が発生しやすい地域が多く集まっており、その他西部では「液状化がほとんど発生しない地域」となる。
理由３．巨大津波発生の可能性が低い東京湾
東京大学地震研究所元講師の羽鳥氏が江戸中期の元禄関東地震（1703年）、同末期の安政東海地震(1854年）、関東大震災のデータなどを参考にした予測によれば、「首都圏地震の場合の東京湾への津波の高さは１メートルから1.5メートル」とのこと。
羽鳥氏は「東京湾の入り口がすぼまって中が広がる地形で津波のエネルギーを減衰させやすい上、多くの河川が湾に流れ込んでおりパワーを分散させている」と指摘、「首都圏で２メートル以上の津波が起きる可能性は現時点では少ない」と述べている。
【参考】津波高による被害レベル
- 波高１メートル・・・陸地への影響はほとんどない
- 波高1.5メートル・・・低地での床下浸水が懸念される
- 波高４メートル超・・・家屋が全半倒壊する可能性大
産業技術総合研究所活断層・地震研究センターの宍倉正展・海溝型地震履歴研究チーム長は、「元禄地震タイプは2000年以上、関東大震災タイプは200〜400年が再来する間隔」と説明。
さらに「安政東海地震のような東海地震は今世紀中に必ず起きると言われているが震源地の関係から東京湾への影響は少ない」としている。
「水深が数十メートルと浅いので津波のエネルギーを減衰する東京湾では神経質に津波を心配する必要はない」とのこと。
参考資料：
「地震に関する地域危険度測定調査（第6回）」(平成20年2月公表)による地域危険度一覧表
